当事者から共事者へ(2) 共事をつくる|小松理虔

初出:2019年11月22日刊行『ゲンロンβ43』
10月12日から13日未明にかけて東日本を襲った台風19号。ぼくの暮らすいわき市でも、夏井川、好間川、大久川など主要な河川が氾濫し、内陸部や北部沿岸地区が甚大な被害を受けた。いわき市最大の町、平地区が被災したこともあり、市内だけで9名の犠牲を出してしまった。床上浸水した世帯は数えきれないほどで、この文章を書いている今なお、市内のおよそ3万を超える世帯で断水が続いている。歴史に残る大水害だ。 復旧のための様々な取り組みも始まっている。ぼくも何度か、被災した住宅の泥かきや掃除などを手伝った。住居の隅々にまで入り込んだ泥との格闘は過酷だ。一人暮らし世帯の高齢者の住宅などは、家財道具を家の外に出すことすらままならず、半ば放置されているような家も目にした。被災した家財道具が公園にうず高く積まれ、晴れた日には泥臭い土埃が舞う。空には報道ヘリが旋回し、路上には緑色の自衛隊車両が走り去る。そしてそのかたわらで、地元の高齢の方が呆然とした表情で立ち尽くしている。いやでも東日本大震災を思い出す光景だ。ボランティアセンターも立ち上げられたが、とにかく人手が足りていない。ひとりでも多くの人たちにいわきに足を運んでもらい、1時間でも2時間でもいいから、被災地の支援に力を貸してもらいたいと願っている。 一方で、ぼくの自宅のある小名浜地区は、同じいわき市内の被災地からは距離にして10キロ以上離れており、氾濫した河川もなかったため被災はしていない。水道も無事に使うことができている。フェイスブックに毎日何度も災害情報を投稿し続け、支援を呼びかける友人たちを尻目に、ぼくは普段通りの仕事をし、休みの日には子どもを連れて遊び場をめぐり、被災地では使えない水をじゃんじゃか使って車を洗い、うまい飯をたらふく食べることができる。被災しなかったことが申し訳ないくらいだ。かつて、災害が「ユートピア」という言葉で語られた時期があった。被災した住民が団結し、自治が生まれ、助け合いの心が育まれて、皆が、そのなんとも言えない独特の高揚感に包まれた。確かに、被災の状況は様々であり、原発事故を機に地域はバラバラになってしまったけれど、震災直後のアドレナリンが過剰に分泌された時期の独特の一体感を、ぼくは今でも忘れることができない。ところが今回の水害では発生当初から殺伐とした空気があった。とある自治体では、家を持たない人たちが避難所から排除された。SNSでは、その対応が批判を浴びつつも、一方では「ホンネ」という言葉で支持する声が拡散した。また別の自治体のタワーマンションの浸水に対しては、「ざまあ」という声がぶつけられ、投稿に多くのRTがついた。八ッ場ダムをめぐる議論は、事実や歴史、データはほとんど無視され、党派的な声だけが大きくなっている。 東日本大震災後の8年7ヶ月はまさにSNSの時代であった。匿名性の高いツイッターは、確かに速報性があり、支援を求める声も拡散しやすい。災害時にはテレビでニュースを見るよりツイッターのほうが速く情報が集まるというのもうなずける。けれど、災害が起きた瞬間から、悪意のある発言やデマが無責任に拡散され、人間の凶暴さや醜さを目にしてしまうようになった。ユートピアを生み出しもした災害は、今や、圧倒的にディストピアの光景を見せている。ツイッターを形容する「玉石混淆」などという言葉も、もう空々しく聞こえてしまう。 被災地の外では、災害は「ネタ」になる。だから、被災地の中では、そのネタを災害から引き剥がすように「正しい支援」や「正しい発信」が求められるようになる。SNSでは、最初期は被害の状況を伝える声が、そして復旧が始まれば、支援を行った人のレポートや、支援物資などを求める投稿などが増えてくる。支援を必要とする人たちと外をつなげようという試みなので、重要な投稿であるのは間違いない。しかしその一方で、同じいわき市内の、被災地ではない地区に暮らす人たちの日常的な投稿はほとんど見られなくなった。ぼくですら、子どもを連れてどこそこに遊びに行ったなどという気軽な投稿は慎まなければと思っているくらいだ。 では実名で登録するフェイスブックはというと、実名であるがゆえに余裕がなく、猛然と現実に立ち向かっていく人の姿を可視化するが、「情報拡散に手を貸してくれない人」や「災害後に投稿をしなくなってしまった人」をもあぶり出してしまうように感じられた。こうした状況がますます「こんなことを投稿したら不謹慎なのではないか」という自主規制を生み出し、タイムラインは災害情報だけで埋まっていく。福島県では、震災後にフェイスブックのユーザーが爆発的に増え、地域のあらゆるプレイヤーが実名のアカウントを持っている。実名を背負っているからこそ、ボランティアに参加したらそれをレポートしたくなる。支援を求める声を拡散せねばと思う。しかしその一方で、自主規制や忖度、遠慮や逡巡を生み出してしまう。ツイッターとフェイスブックの中間にあるようなSNSがあったらよかったのかもしれない。あるいは、ボランティア頼みの災害復旧のあり方そのものを問い直す時期に来ているのかもしれない。
それぞれができることをしよう。もっともだと思う。けれど、それぞれの「できること」が可視化され、他の誰かと比較されてしまうだけでなく、災害時に何を投稿しなかったのかすら可視化されてしまうSNSの時代、自分の「それぞれ」を堂々と表明できる人がどれだけいるだろうか。没頭できる現場を持たない人たちは、消費されるネタに関わりたくないと思えばこそ「正しい支援」や「正しい発信」を考える。すると今度は、その正しさをめぐって緊張が生まれてしまう。 ぼくは今回の大水害では「非当事者」だ。とはいえ、被災地に関心がないわけではないし、同じいわき市に暮らす住民でもある。娘の幼稚園が断水で休園しているので、仕事をしていても娘を見なければいけないという程度には被災していると言えるのかもしれない。間接的には復旧復興に関わる仕事もしている。そのような不安定な立場だからこそ、今回の大水害では東日本大震災以上に、当事者と非当事者の「あわい」について、この連載のタイトルに引きつけて考えれば、「共事」について考えずにはいられなくなった。 今回の連載のテーマは「共事のつくりかた」である。もともとこのテーマでテキストを書くつもりだったし、担当編集者にもそう伝えていた。文章のほとんどは、水害前に書いたものだ。今こうして大水害を経験して見返すと、いかにも貧弱に見えるところもある。ぼくの反応がナイーブすぎるのは自覚しているし、黙ってボランティアに行くか、情報の拡散に手を貸すべきなのだろう(実際そうもしている)。けれど、その貧弱さには、大きな課題を持つ領域の「外側」に共鳴を起こす波のような小さな力があるのではないかとも思えたし、このタイミングで感じた違和感を書き残しておくこともまた、当事者と非当事者の「あわい」にいる人間としての共事的行為かもしれないと思い、このような「まえがき」を残した次第だ。
長くなったが本題に移ろう。様々な領域で課題が生まれ、その課題が深刻さを増し、様々な知を動員しなければならないのに、あちらこちらで炎上が生まれ、その一方で強い語りにくさが増大する時代、私たちは、ではどのように「共事」をつくり出せばよいのだろうか。
ゼロではない、わずかな当事者性
共事は、当事者性の濃淡や関与の度合い、専門性の高低などで競わない関わり方だ。むしろ、そうした縦の評価軸ではなく、素人や部外者、ソトモノの価値をもう一度見直しながら、当事者性を、遠くに、水平方向に拡張していくような関わりを目指す。 共事を考えるうえで、ひとつ重要な実体験を紹介したい。いわき市の「地域包括ケア推進課」という部署とともに制作している「いごく」というメディアだ。いわき市内の地域包括ケアの取り組みを広く市民に知ってもらうべく制作されていて、年に4回ほどフリーペーパーを発行しているほか、ウェブマガジンにも記事を配信し、さらに毎年1回、市内外から様々なミュージシャンやアーティスト、お笑い芸人などを招いた「いごくフェス」も開催している。
こうして、「いごく」編集部は、素人としての立場を生かし、医療福祉の当事者性を拡張するメディアをつくろうと様々な特集記事をつくってきた。自治体が発行するメディアなので、通常なら、医療や福祉に関する情報を発信したり、現場の担い手の声を発信したりするものになるだろう。けれど、「いごく」ではそこにいったん「素人」の立場を挿入している。わからないものはわからないと書く。驚いたことは驚いたと書く。上から目線で「こう関わらなければ認めない」などと書く必要も、物知り顔で発信する必要も、過度に当事者に憑依して書く必要もない。場合によっては間違ってもいい。その都度修正して学んでいけばいいし、怒られたら「すみません!」と謝ればいいというのも素人の特権かもしれない。 強い専門性や当事者性を表に出してしまうと、多くの素人たちは「取りつく島」を探すことができない。自分には関係がない、専門家がやればいいと思ってしまうものだ。そこで回路が失われてしまうと、考える機会が減り、関心がなくなっていく。地域包括の場合、その無関心の延長線上で、自分や家族がいきなり「重症化」して表面化するケースが多い。そうなると、本人だけでなく、家族、地域、医療介護の負担も増大してしまう。だから、「いごく」においては、重症時に100の関わりをつくるのではなく、平時に1の関わりをつくり続けることを目指す。だからこそ、専門的な知識よりも、考えるきっかけをつくるような特集をゆるく、時に挑戦的に組むことができる。 もちろん、地域包括ケア全体の取り組みの中には、専門職が連携して要介護者の支援案を考える支援会議や、情報交換のための集会や専門の研修会なども行われている。そういう縦軸の関わりだけでなく、自分たちの当事者性をわずかでも自覚できるような、ゼロから1を生む情報発信「も」行っているということだ。 現場の医師や、医療・福祉関係者からも概ね好評をいただいている。重い課題だからこそ、まだその課題に対峙していない人にも伝える必要があるし、そういう局面においては、ぼくたちのような素人のほうが「届く声」を持っていると思う。ぼくたちの素人らしさや部外者であること、つまりその「当事者性の低さ」が、ウリになるということだ。そしてその当事者性の低さは、時に、専門性や当事者性に対する批評になり得る。
思えば、ぼくが今、毎月いわき市内の鮮魚店で開催している「さかなのば」というイベントも同じだろう。ぼくはそもそも漁業者ではないし、水産系の企業に勤めているわけでもない。単純に魚屋で酒が飲めたらさぞかし楽しかろうと思って企画したにすぎない。外から見ればいわゆる「風評払拭事業」に見えてしまうかもしれないし、それを名目にすれば県や市から助成金を得ることもできるはずだ。けれども、風評払拭を目的にしていないので受け取るわけにはいかないし、そもそも風評対策の助成金を受け取ってしまったら、ぼくはそこで酒を飲んで酔っ払うわけにはいかなくなる。 ひとりの消費者であること。それは最低限ではあるかもしれないが、ゼロではなく立派な当事者性だし、そのわずかな当事者性持つことこそが「共事」であるとぼくは思う。ぼくがこの数年、福島でやり続けていることのほとんどがその考えに拠っている。素人の立場で、部外者の立場で、課題に、片足どころか片足の小指の先を突っ込んでいるにすぎないけれども、今の自分から、今やりたいこと、今関心のあること、興味のあることから発する。それが何より自分の当事者性を生かすことになり、別の誰かの共事をつくり出すことにつながる。

笑い、面白がり、演じる
課題を外に伝える、ということについてもう少し掘り下げてみる。キーワードは「面白がる」ことだ。自己啓発系のテキストにも登場しそうなワードだが、ぼくはこの「面白がる」の「がる」の部分がとても重要だと感じている。なぜならそこに「演じること」が入っているからだ。「いごく」の取り組みは、どこか演劇的なのである。 象徴的なのが、前述した「いごくフェス」での入棺体験と遺影の撮影だ。いわゆる「終活」の文脈で知られる入棺体験だが、「いごくフェス」の場合、その棺が、音楽や食を楽しむ公園内や、芸人たちが出演する劇場のホワイエに置かれていたりする。特に今年は、「ペアで入れる棺」も設置された。本来はペアで入れる棺など存在しない。虚構だ。けれど、敢えて実際には使われない、しかし思わず入ってみたくなる棺を設置することで、フェスの演目を楽しみに来た人が、間違って、あるいは悪ノリでその棺に入ってしまい、そのつもりがなかったのに家族や自分の死について思い馳せてしまう。そんな「誤配」の生まれる空間が生まれるのではないかと企図したのだ。

「いごく」に見られる「共事性」を列記すれば、おおよそ以下のようなものになるだろうか。その状況に対する専門的に評価を下す前に、あるいは感情的に声を上げる前に、まずはその状況を面白がってみること。自分を演じて、その場にそこはかとなく介入してみること。それらを自分なりに研究してみること。そして発信してみること。 もしふざけて怒られたとしても、素人なればこそ「すみません、勉強します」で済んだりもする。専門家は間違えることができない。党派性に捉われると、相手に論破されたくないと思ってしまうし、立場の違いを超えたくなくなってしまう。けれど、素人はそこからいったん離れて気楽に学ぶことができるというわけだ。もしかしたら編集長は色々批判されたり怒られたりしているのかもしれないけれど。

でもいい、という許容
最後にもうひとつ、「いごく」の持つ共事性を紹介したい。「○○でなければならない」ではなく「○○でもいい」と関わりを許容するというものだ。だいたい、ぼくたちのような当事者でもない素人は、他人について「それは支援ではない」とか「それは福祉につながらない」とか言うことが能力的にできない。「それもアリかも」と許容するほかないし、「地域包括ケアとはこうでなければならない」としてしまったら「包括」にはなりにくい。もちろん、最低限の枠組みや条件はあるけれど、基本的に「それもまたアリ」という許容に拠って成り立っているのが「いごく」の特徴だ。 できれば家族みんなで揃って食事できたほうがいいかもしれないけれど、ひとりで食べてもいい。人間ドックが無理なら健康診断でも充分だ。毎日健康な食事を食べたいところだけれど、たまにはジャンクフードも食べていい。ジムには通えなくても、ラジオ体操で全然オッケー。そんなふうに「あるべきビジョン」を示しながらも、それを強要することなく、ある種の「逃げ道」も常につくることで許容していく。そんなことを心がけている。 この「○○でもいい」の精神は、前回紹介した浜松市のクリエイティブサポートレッツの取り組みにも共通している。昼寝をしていてもいい。水遊びをしていてもいい。何かをつくってもいい。ただそこにいるだけでも支援になる。散歩してくれるだけでいい。障害福祉とはこうあるべき、福祉とアートの関わりはこうあるべきと語るのではなく、むしろ、本人の思いが優先され、居たいように居られることが許されている。この「でもいい」は、関わりを細分化する効果もある。障害があっても、高齢で体が動かなくても、動きが制限されていても、紙をちぎるだけ、糊を付けるだけ、釘で打つだけ、色を塗るだけでもいい、というように作業を切り分け、多くの人に関わってもらうことができるのだ。ゼロから1の当事者性をつくり、誰もがそこに関われる共事の場にしてしまうのである。「これでなくてはダメ」という巻き込み方では、その定義を満たす活動以外を排除することになってしまう。もちろん、何かの専門家会議には、そのような垂直的な関わりをつくることが求められるかもしれないけれど、「いごく」のような地域づくりの場では、最小限の関わりを許容する「でもいい」の精神がないと関わってくれる人が増えない。許容と包摂が求められるのだ。
この「でもいい」の精神を今回の水害に当てはめて、内から外への発信を考えるとすると、こんなことが言えるかもしれない。旅館に泊まって酒を飲むついででもいい。丸一日とは言わないから3時間でもいい。なんなら1時間でもいい。ボランティアに来られなくてもいい。福島に来られなくてもいい。寄付でもいい。寄付できなくても、そこで災害について学んでくれたらいい。せめて、水害の被災地に思い馳せてくれたらいい。忘れずにいてくれたらそれでいい。そんな発信ができるかもしれない。 あるいは、自ら災害や課題に共事していくというのならば、最低限の当事者性から関わりをつくること、「さかなのば」のように自分の関心に惹きつけること、「いごく」のように事態を面白がり、ふまじめな回路をつくることを目指す、そんな関わり方が考えられるだろう。例えば、旅行コースにボランティアを組み込んで参加者を募る。東京都内で被災地の食材を使った飲み会を企画する。知り合いに「何か必要ですか」とメールしてみる。ニュース記事をクリップして眺めてみる。それらも含めて、次に巨大台風が来たら自分や家族はどうするかを考えてみる。「それでもいい」と概念を拡張し、「それもまた支援のあり方」と許容していく。すると、わずかな当事者性が立ち上がり、そこから様々な関わりが生まれていく。共事とは、外部から「つくる」ことができるものでもあるのだ。 「いごく」は、2019年度のグッドデザイン賞で「金賞」を受賞するとともに、大賞を決める最終プレゼンに出場するファイナリストに選出され、ナショナルブランドに混じって第5位という成績を収めることができた。重い課題だからこそ、語りにくいものだからこそ「ふまじめさ」が語りにくさを溶かし、そこに「ゼロから1の当事者性」を生み出すことができる。こうした共事のあり方は、コミュニティデザインの文脈で応用することができるはずだし、それが評価されての受賞だとぼくは思っている。
弱き者たちの共事
SNSも、当初は、関心や共感が横に広がってコミュニティが拡張する水平展開のメディアだったと思う。けれど、震災と原発事故を経て強度に陣営化された環境では、クラスタ内の論理が働いて関わりが内向きになる。特定のクラスタの中で「いいね」がつくような言説ばかりが流布するようになり、相手の意見は絶対に否定しなければいけなくなる。デマだろうとなんだろうと内輪で盛り上げればよいという具合に。 しかし、そこから離れたいと思っていても、SNSの利用を続ければ、それらの言葉に触れざるを得ないし、外部から党派的な友と敵の関係が持ち込まれれば、知らず知らずのうちに、「自分がどちら側に属しているか」や、「自分に批判の声を向ける人たちがどちらの陣営に属しているか」を確認したくもなる。 けれども、どちらの陣営に属しているかなんて決めようがなく、あの人の言い分も、別のあの人の言い分もよくわかるし、確かにあの言説は酷いものがあるけれど、否定する側にも心から賞賛というわけにはいかない、というようなことはしばしば起こり得る。そのような態度は決して「どっちもどっち」や「両論併記」ではないはずだが、旗色を決めないことや、すぐに行動しないこと、専門的でないことや何かに言及しないことが、SNS的な社会からはネガティブに見え、リアルな社会からは当事者性の欠如とみなされてしまう。 ぼくは、今回の水害で、「あいちトリエンナーレ」で、またあるいは「サン・チャイルド」や福島第一原発のトリチウム水をめぐる言説で、そのようなモヤモヤを抱えてきた。そのモヤモヤは、ネットでぶつけられる怨嗟の声や、敵か友かを決めなければいけない状況や、「正しい関わり」から思わず逃げ出したくなってしまうぼくのある種の弱さであり、何事にも素人で、なんの専門性を有さないことによる「生きにくさ」ゆえの感情なのだろう。そして、もしそうだとすれば、「共事」とは、そのような社会のに生きるぼくの「当事者研究」のすえに生まれた概念だといえるのかもしれない。 先ほど言及したように、そうした弱さすら、面白がり、研究しようと試みるのが「共事」である。ツイッターにもフェイスブックにも逃げ場はなくなり、現実の葛藤はなかなかなくならないけれども、それでも前向きに、できるだけポジティブに、この「弱さ」に共事していくつもりだ。 写真提供=小松理虔

小松理虔
1979年いわき市小名浜生まれ。ローカルアクティビスト。いわき市小名浜でオルタナティブスペース「UDOK.」を主宰しつつ、フリーランスの立場で地域の食や医療、福祉など、さまざまな分野の企画や情報発信に携わる。2018年、『新復興論』(ゲンロン)で大佛次郎論壇賞を受賞。著書に『地方を生きる』(ちくまプリマー新書)、共著に『ただ、そこにいる人たち』(現代書館)、『常磐線中心主義 ジョーバンセントリズム』(河出書房新社)、『ローカルメディアの仕事術』(学芸出版社)など。2021年3月に『新復興論 増補版』をゲンロンより刊行。 撮影:鈴木禎司
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